HSBC ワールド・セレクション(安定コース)/(安定成長コース)/(成長コース)【愛称:ゆめラップ】

当該金額はHSBC ワールド・セレクション(安定コース)/(安定成長コース)/(成長コース)/(インカムコース)(以下、「ゆめラップ」と言います)と同様の投資手法を用いた運用戦略(以下、「ワールド・セレクション戦略」と言います)でHSBCグローバル・アセット・マネジメント(UK)リミテッドが運用している世界の運用資産残高の合計(2017年10月末現在)です。

投資信託は元本保証のない金融商品です。また、投資信託は預貯金とは異なることにご注意ください。当ファンドは、主に値動きのある外国の有価証券を実質的な投資対象としますので、組入有価証券の価格変動あるいは外国為替の相場変動次第では、当ファンドの基準価額が下落し、投資者の皆さまの投資元本を割り込むことがあります。
当ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します

株価変動リスク 株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。株価は短期的または長期的に大きく下落することがあります。株式市場には株価の上昇と下落の波があり、現時点で価格が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。
金利変動リスク 債券価格は、市場金利の変動等の影響を受けます。一般的に、金利が上昇すると債券価格は下落します。なお、その価格変動は、債券の種類、償還までの残存期間、発行条件等により異なります。
その他資産のリスク 不動産に関連する資産に投資する場合、市場金利の変動、景気動向等の影響を受けるリスクがあります。不動産以外のその他資産に投資する場合、当該資産の属性に応じたリスクがあります。
信用リスク 株式および債券等の有価証券の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる可能性があります。債券等への投資を行う場合には、発行体の債務不履行や支払遅延等が発生する場合があります。
為替変動リスク 為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合には、これらの金利差相当分のヘッジコストが発生します。為替ヘッジを行っていない部分の外貨建資産の円換算価値は、当該外貨の為替ヘッジを行っていない通貨に対する為替レートの変動の影響を受けます。
流動性リスク 急激かつ多量の売買により市場が大きな影響を受けた場合、または市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、機動的に有価証券等を売買できないことがあります。
カントリーリスク 投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本取引等に関する規制や税制の変更、新たな規制が設けられた場合には、基準価額が影響を受けることや投資方針に沿った運用が困難になることがあります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※上記のリスクをご理解いただき、投資の判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。

分配金に関する留意事項

  • ●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • ●分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • ●投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

投資信託に関する留意事項

●投資信託は預金・貯金ではありません。●当資料は金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。購入のお申込みにあたりましては、投資信託説明書(交付目論見書)および契約締結前交付書面(目論見書補完書面等)を販売会社からお受取りの上、十分にその内容をご確認いただき、ご自身でご判断ください。

当資料に関する留意事項

●当資料はHSBC投信株式会社が作成した販売用資料です。当資料は信頼に足ると判断した情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。 ●当資料の記載内容等は作成時点のものであり、今後変更されることがあります。また、データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。●投資信託は預金または保険契約ではなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入の投資信託は投資者保護基金の保護の対象ではありません。当ファンドの購入のお申込みに関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(クーリング・オフ)の適用はありません。